社説 有益情報で金融界の羅針盤に
10月15日から第73回新聞週間が始まった。日本新聞協会の2020年度の代表標語は「危機のとき 確かな情報 頼れる新聞」。新型コロナウイルスという未曽有の危機で多くの人が不安を抱き、信頼できる情報を求めるニーズはいや応なく高まった。新聞は事実を正確に伝える役割が改めて問われている。ニッキンは「現場目線」の丹念な取材を通じ、金融界に役立つ情報発信に努めたい。
同協会が5月下旬に行った調査で、新聞に対する信頼の高さを裏付けている。コロナ禍で信頼できる情報源を尋ねたところ、新聞（紙）が「信頼できる」「やや信頼できる」を合わせて7割とトップになった。ネット情報には不確かな情報も飛び交い、丁寧な裏付けのある記事が評価された表れだろう。それだけに多面的な角度から報じ続けることが信頼性を保つ鍵と信じる。
加えて専門紙に求められるのは、業界動向を深掘りした有益情報だ。本紙は設立65周年に合わせ、4～9月に1面で「サステナビリティを問う」と題した企画記事を連載。全国の拠点網をフルに生かし、コロナ禍で取引先支援などに奮闘する金融機関をさまざまな視点で取り上げた。今後も現場で起きている動きを丁寧に追った取材を重ねる。
コロナ禍では社会インフラとして金融機関の存在意義が再認識された。だが、超低金利や異業種参入など厳しい経営環境は続き、最近は地域銀行の再編論も高まっている。金融界が激変期に直面している今こそ、読者とともに考え、未来を展望できる紙面作りにまい進したい。
日本専門新聞協会の20年度キャッチフレーズは「コロナ禍に 打ち勝つ知恵と 情報で 未来につなぐ 専門紙」。バンカーが進むべき方向へのヒントを示す「金融界の羅針盤」の役割を果たすことが重要な使命と考える。2020.10.16
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